メディア(2006年11月19日)
最近ゴルフを始めた僕のかみさんは面白いらしく、熱心に練習場に通っています。週一ですがレッスンプロのグループレッスンを受けているのです。なんと既に１年も経過したのだそうです。もともと運動音痴の彼女が老後の楽しみに、夫婦でやれるスポーツと言うことで始めたのでしょうが…先日、コースに出たら、さんざんの結果だったらしく６８の８３と言うスコアだったようです。しかしスコアカードを見ると、前半の後半はダボペースで、後半の１ホール目の１７と言う馬鹿叩きを除けば、まぁ、こんなものなのでしょうね。僕が初めてコースに出たときはいくつだったのか？
なんでも初めてというのがあります。初めてやる行動は楽しくもあり不安でもあり、緊張感に包まれたものです。株屋と言うのは日本では社会的な地位は低いのですが、欧米では非常に高いのですね。しかし今年のように相場の読み違えで多大な損失を被るのだから、怖いものでもあります。果たして皆さんから尊敬されるような証券マンになれるのは、いつの日のことか…僕が始めて株を買ったのは大学の３年生の頃で、アルバイトの１０万円を投じたときでした。あの頃は、毎日、日経新聞を読むことが日課で、新聞の報道をごく最近まで信じて行動していたのです。
しかし最近は日経新聞の報道姿勢に恣意的ないやらしさを感じることが多くなりましたね。世論とか社会的な風潮とかはマスメディアが方向性を決めていると思うのです。戦前の朝日新聞は、戦争を煽って世論を誘導したそうです。間違った世論の誘導の為に、多くの命が失われていくのです。かたるの偽者が現れて、うれしいような、悲しいような、複雑な気持ちです。しかし僕の考えた相場のシナリオが崩れ、多くの人にご迷惑をお掛けした事は事実でしょうから、悲しい現実ですね。
双日のケースで考えると良く分かります。経営者の選択と幹事証券の選択とマイナスの方向へ走ったのは最悪の結果でした。あの時に負けを素直に認めるべきだったのかもしれません。まぁ僕の場合、いつも前向きに捉えますから、今の相場のように下落相場になると駄目ですね。上昇相場の時は誰よりも良いパフォーマンスを残せるのですが、買い一辺倒では相場の波に乗り切れない。やはり売りも混ぜないとこの世界を生き残るのは至難の業なのでしょう。
平均ＰＥＲが２０倍と言うのは、そう高いとは思いません。効率化社会が実現すれば、かなり日本は変化できるからです。王子製紙のおかげで日本の紙業界は統合に動き始めたようです。いい傾向です。最近はようやく経営者が真剣に将来を考え始めたようで、法改正の整備が急がれます。あの日立が変わろうとしているのですから…しかしあの程度では生き残れるかどうか…
最近の市場を見ていると、会計士の判断が厳格な保守的方針で監査を始めたような印象を持ちます。ＵＳＥＮをはじめインデックス、サイバードなど…、この分では今までの膿が一掃されるのでしょう。今の新興市場は過渡期なのでしょうね。大きく下がったところはチャンスなのでしょうが…既に株価は底値圏にあると思いますが、一度、沈み跳ね上がるのか？ その沈み具合がどの程度なのか？
むかしＳＢＩと言う会社に取り組んでえらい目に合いました。３００万円まであった株が株式分割をはさみ暴落するのですが…その後１０倍以上になり、結局、儲かったのです。しかし今の下げ過程もひどいものです。誰も新興市場を評価しようとしないのです。売上は順調に伸び、多少利益が出なくても売上規模で時価総額を判断すれば良いのに…。たとえばサイバードは２４４億円の売上があるのですから、時価総額も同程度が妥当なのでしょう。そう計算すると８４０００円になりますね。売上高営業利益率が何れ１０％になれば、ＰＥＲで２０倍と言う事になりますね。
同じようにトヨタを計算すると概算で６４４４円になります。企業経営者が正しい経営をすれば、時価評価額と売上規模は、ほぼ同じ水準で問題がないようにも思います。このような計算をすると経営効率が悪い会社が浮き上がり、株価の判断材料の一つにもなります。色んな考え方が出来るのが株式市場です。ソフトバンクが、何故、理論以上に高いのか？ 売上規模から見れば、中間期の数字を単純に２倍して売上が２兆２４０２億円で発行済み株式総数は１０億５５０８万株なので株価は２１２３円なのです。この点から見ると割高ではありませんね。多くの人が公共株式のＰＥＲ２０倍は高いと応えるでしょうが…売上高営業利益率が１０％も同様でしょうね。しかし夢がある。
何故、日本人はこんなに自信を失ったのでしょうか？
ＧＤＰの水準が欧州並みになり、一時の勢いがなくなりました。官僚社会主義派の跋扈が目立ちますが、一方では官製談合が摘発されフェアな社会構成への動きも見られます。読売新聞は結構頑張ってますね。メディアが社会の風潮を変えるのです。日経新聞は旧体制派に組みすべきではありませんね。勇気を持って日本の為に行動を起こすべきです。「格差の拡大」などと言うありもしない表現を用い、日本の成長を妨げてはいけません。