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相場の流れの検証(2007年09月15日)
サブプライム問題が発覚した今年春以降、徐々に市場から流動性が失われ相場に元気がなくなってきました。思い返せば、昨年３月９日に日銀は量的緩和解除政策を実行しました。その為に金融相場で活躍する銀行・証券・不動産の三点セット銘柄は下落し始めます。実際には不動産株は今年春に天井を打ちます。サブプライム事件発覚の時ですね。
その後は景気が回復に向かい素材産業の株価が上がり始めます。工作機械などの設備投資関連株もこの時期に活躍します。その後、設備投資は人件費の高騰も呼び込み、消費に火がつくのが一般的ですが、日本の場合はここで景気回復の中弛みに入りました。所謂、揺り戻し政策のために、景気回復による人件費の引き上げの段階なのに、充分に効果が波及しないうちに政策転換が行われました。折角、新入社員の給料が上がり始めたのに…
本来な、金利水準以上の高い成長株が消費と共に活躍するのですが、此方もライブドア事件以降、警戒感が高く決算不安を抱えたまま現在まで、埋もれている展開です。序盤はなんとかスタートを切った相場ですが、相場後半になると揺り戻しが盛んに行われていたのでしょう。
イギリスの中央銀行が中堅のノーザン・ロック銀行に救済融資を実施したと伝わっています。アメリカでは消費の動きが微妙になり、中国では利上げが実施され、成長路線から環境への配慮を伺わせる政策転換が行われ、世界景気の動きは変化し始めました。このサブプライム問題からの一連の不安がこの秋に決着するのか…、アメリカ景気、中国景気、金融システムなどの観点の読みが難しくなっています。
仮に世界的に停滞する相場になったとすると、デフェンシブ・ストックと呼ばれる薬品や食品などの会社の株が人気付く事になります。株式相場にもセオリーがあるのですが、あまりに急激な政策転換だったために、市場に流動性の蓄積が行われないうちに清貧思想に戻った為に、景気の中弛み現象が各地で見受けられます。後継総裁は福田氏が優勢のようですが、政策によって株価の流れも大きく変わります。
現状の相場は激変した市場環境に付いていくための時間調整を強いられているようです。株価が大きく下がることはないとは思いますが、当面は方向性が明らかになるまで閑散相場が続くものと予想しています。今日の「株式教室」は政策が相場に与える影響が大きいということを学んで欲しいと思います。