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2009年05月30日
サプライチェーンの恐怖
仮説が見事に的中しそうな展開です。
私はこの数ヶ月、四季報（秋号）の２０１０年３月期の予想数字と現在の会社側発表の予想数字との、あまりの落差をおかしいと感じています。しかし現実の株価は最新の会社発表数字を前提に動いていましたが、最近、株価は修正されています。その理由は、数々のデータから明らかにされています。
情報とは…何か？ それを理解する力がないと駄目ですし推測する力が必要です。
株で儲けるとは…何か？ 結果論は誰にも言えますが、実際に投資をして実践しなくてはなりません。
しかし根拠のない話しに、何億もの貴重なお金を投じることは出来ません。何故、かたる君が強気なのか？ 毎日の「今日の市況」を読んでいただければ分かると思いますが、今日はその根拠の一つである記事が日経ビジネスに載っています。日経ビジネスの購読料は年間２万３千円です。しかし例え一行の記事でも、相場のヒントになれば安いものですね。今週号（6/1）の「サプライチェーンの盲点」と言う記事は、予てから述べている仮説の正しさを証明する記事の一つでしょう。
要するに世界中の生産品は、サプライチェーンマネージメントで管理されており、末端の製品発注が、製造段階でどのような現象を生んでいるかと言う記事です。米国大手家電販売のベストバイの失敗が、世界のメーカーに及ぼす影響を事例に解説されています。ＴＳＭＣ（世界トップの台湾の半導体メーカー）のリック・ツァイＣＥＯは米国の個人向け電子機器の販売は、昨年第４四半期で８％減、しかし製品出荷は１０％減、電子機器向けの半導体の出荷は２０％減と述べているそうです。人間は生きているわけで、突然、死ぬわけがありません。世界の人口が突然半分になることはありませんが、日本の製造業は５割ダウンの減産行動をとりましたね。その為に多くの会社が赤字計上しました。現在の日本企業の前提は、ピーク時の７割の生産で利益を出せるように行動しています。
奇妙なのですね。
金融不況の当事者である投資銀行が回復途上にあるのに、実体経済の動きは鈍いのです。その現象は株価に現れています。投資銀行の株価は金融危機発生時に急落しましたが、既に立ち上がり８７％の水準まで株価は回復しています。ところが実体経済の影響を受ける商業銀行は５４％しか回復していません。この差が続く限り株価は戻り続けると思っています。つまり実体経済はマスコミの世界不況報道の為に、実態以上に警戒感を生んだと言う仮説ですね。その影響が日経ビジネスの記事（現実）にも実証されています。
サプライチェーンマネージメントの話しはいいですよね。解説しなくても…。簡単に言えば企業間を越えて、在庫を持たないようにする為に、末端の発注が最終原料メーカーまで伝わり、瞬時に生産調整が行われる仕組みです。世界中の一流企業は、ネットで物流システムが構築されていますからね。通信手段が飛躍的に向上しており、世界中の情勢が瞬時に分かります。先日の豚インフルエンザでも分かるように、メキシコの患者数が直ぐに把握できるのです。情報は瞬時に伝わるのです。だから適正な在庫管理がさせるはずですが…今回の金融危機では、末端販売会社の混乱が増幅され、誤った情報が増幅されて世界中のメーカーに波及した現象なのです。
最近のデータを見れば分かります。中国の４月の乗用車販売が、前年度比３７％の伸びになっているとか…、山のようにあったシャープの在庫が一気になくなり、フル生産に入っているとか…。今日の日経新聞には薄板鋼板の在庫が２年５ヶ月ぶりに４００万トンを切るとか…。金曜日には、物流の要である海運株が大きく上がっていましたね。現実と過剰な金融危機報道とのギャップが生んだ修正が、当面の相場のテーマなのでしょう。その意味で先日発表されたアメリカの消費者信頼感指数の変化は、意味のあるグラフなのですね。変化を感じてくださいね。
2009年05月23日
決算数字の見方
決算発表が峠を越えてほぼ終りました。
一般的に１株利益を基準にＰＥＲと言う尺度を用いて株価を判定するのですが、この使い方は、景気循環の波動により違うことをご存知でしょうか？
基本的に２００６年のような順風満帆の時にはＰＥＲ評価は低く、今のような時代にはＰＥＲ評価は高くて当然ですね。環境が苦しい時の利益は価値があり、誰でも収益をあげられる時の利益は価値が薄いのです。更に業績の方向性が問題にされます。赤字から黒字に転換するような回復期の利益は価値が高く、過去最高利益から業績がこれから悪化するような時期の利益がいくら多くても、ＰＥＲの評価は低いのですね。具体的には今の時期はＰＥＲ３０倍の評価で良いし、最高利益の時のＰＥＲは１０倍程度が妥当と言うわけですね。
次に決算の中身が問題です。
一応、会社は今期予想を打ち出します。この時期の今期予想は２０１０年３月まで期間が長くぶれやすいのですね。ましてや１００年に一度などと言う不確定な時代の予想など当たるわけがありません。しかし多くの会社は今期予想を控えめに出しています。しかしその前提の計算の仕方が問題になります。例えばこのような表を見てどのような判断をするのでしょうか？
一般的には中身は分かりませんから、みずほの２０００億円の利益を確保し他行と比べ遜色ないように見えますが、先ず前提の実質業務純益の目標数字が他行に比べ高いですね。さらに与信関連費用と呼ばれる貸し倒れ損失の発生を低く見積もっています。つまり他行に比べのりしろが少ないのです。だから今期の利益の価値は、みずほは他行に比べ価値が低いのですね。一方、りそなの株式評価損は少なく、如何に前期（２００９／３）の決算が株式の持合いによる損失が大きいか示しています。逆説的に言えば今期はこの株式評価損は大きく減るわけで一時的な損失で銀行の決算が悪化したことも分かりますね。りそなの株価は下がっておらず他の銀行は下げました。つまり株価さえ安定すれば銀行は株価を戻して良いわけです。そのような推測も生まれます。そこに注目すればみずほの決算見通しは甘い前提ですが、もともとも収益力は高いとも推測されますね。何故なら、前期の赤字の大半は株式の評価損から生まれていることが分かります。仮にこの評価損がなければ、５０００億円台の利益を生んでいた企業でもあるということが分かります。
決算数字を細かく見ていくと、いろんな見方が出来ます。単純にＰＥＲだけの評価で株価を判断すべきではないのです。このようなことがヒントになり、株式相場のシナリオが構築されていきます。
2009年05月16日
相場は新しいステップへ
相場の読みには幾つかの仮説があります。将来のことは誰にも分かりません。当然のことですが、私を含めアナリストの予想が外れることは良くあることです。重要な事はどのような前提の考え方があって、そのアナリストがどう相場を予想しているか？ この考え方のプロセスを重視することです。ところが多くの市場関係者は外資系のＧＳがレーティングを上げたとか、下げたとかと言う結論だけを話題にしますが、そのアナリストの考え方のプロセスを問いません。これでは相場で失敗しても仕方がありません。批判をしても良いのですが、根拠のない批判などの評論は意味がないことです。単なる愚痴は面白くありません。
４月２７日号の日経ビジネス「株価の回復は一時的」と言うＮＹ大学スターンビジネススクール経済学のノリエル・ルービニ教授は、今年後半も米国のＧＤＰはマイナス１．５％～２．０％と予測しています。更に２０１０年の回復は０．５％～１．０％だろうと説を述べています。そうしてＩＭＦの予測を用い、米国の資産関連の損失は３．１兆ドル、外国資産の損失は０．９兆ドルと述べています。だから銀行の資産劣化は続きゾンビ銀行が存続する限り信用収縮は続くと述べています。この掲載記事を読む限り、その根拠は希薄で感覚的なものですね。
１、マクロ指標は予想以上に悪化し、世論の統一見解ほど回復しない。
２、企業や金融機関の業績も期待ほど早く回復しない。
３、金融危機の影響が予想以上に深刻さを増す。
このようなものです。しかし最近の現実は違いますね。米国大手銀行の業績は、色んな助けはありますが、黒字になっておりストレス・テストが正しいなら意外に健全です。ただ足元の米国金融は増資ラッシュを消化している最中です。
今回の金融危機とは何か？
基本的には高度の数学を用いた金融デリバティブ技術の開発により、今までリスクを取れなかった商品にまで、リスクをかけて投資が出来るようになったのですね。具体的な商品はサブプライムローンではなく、ＣＤＳなどの債務を保証する制度が構築されたから、果敢な信用拡大から投資が起こったのです。特に信用力の乏しいＢＲＩＣｓ関連企業などの世界までお金が流れました。故に自己資本の１０倍が限度とされていた投資活動が２６倍程度まで膨らんだのですね。既に過剰な投資は縮小されました。この様子はＧＳの決算などから分かります。その為に市場では投資銀行の株価はかなり回復しましたね。しかし一般貸付を行っている商業銀行の株価は、これからの景気減速懸念を見込んで、依然、株価の回復が遅れています。その様子は株価面からも明らかです。
現在はどのような段階に入っているか？
既に不良債権問題がどうのこうのと言う段階ではありません。日本の新聞を読むとストレス・テストがいい加減で、基準が緩いものとの評価がありますが、米国政府保証がついた検査ですから、その結果を信じ、その前提で行動するのが市場原理でしょう。既に経済は次のステップに動いています。実に重要な事が今回、発表されました。金融規制案をまとめ店頭デリバティブ取引をＣＭＥなどに一元化すると言うのです。つまりＣＤＳなどの取引は、今後も認められ健全な発達が約束されるわけです。
一番、最悪のシナリオであるＣＤＳなどの全面禁止処置などが回避され、健全な方向で発展させると言う処置ですね。素晴らしい。流石、アメリカです。本気になって経済を立て直そうと努力していますね。中国のＩＭＦ増強論の脅しが効いています。このような背景を考えれば、銀行の増資ラッシュも消化され、今後の株価も堅調な推移が期待できるという訳ですね。金融日の相場は、みずほの増資観測が新聞で発表されましたが市場は好感しましたね。先日の三井住友銀行とは違う反応です。市場に抵抗力が出てきましたね。ただ折角、上昇した三菱銀行の株価が、いとも簡単に１００円以上も下がる市場は、相変わらず市場参加者が少ないことを物語っています。
2009年05月09日
金融相場
何故、金融機関が景気回復期に株式市場で買われるのか？ 今日はこのテーマで原稿を書きます。
景気循環と相場の相関図は、昔から決まっています。
景気循環とは景気が良いか、悪いか？ と言う波ですね。一般的な感覚では景気が良くなると人々の行動が活発化になり投資や消費などが進みます。そうすると、巡りめぐって可処分所得が増え成長への好循環が期待できるわけです。米国はここ３０年ほど非常に上手く経済運営をしています。だから一人あたりのＧＤＰが伸びているのですね。ところが日本は政策が間違っていた為に、ＧＤＰの伸びが見られませんでした。だから株価は１９８９年以降一貫して、株価は下がり続けたのです。最近では得意部門の製造業でも世界競争に敗れています。先日の決算を見れば分かりますが韓国のサムソンや台湾のＴＳＭＣなどはこの１―３月期に辛うじて黒字計上しましたが、日本のエルピーダや東芝は大きな赤字になっています。
昔「鉄は国家なり」と言う言葉がありました。半導体は「産業界の米」とも言われましたが、ここでも競争に敗退しています。得意と思われていると薄型テレビでも、最近は世界競争のなかでは存在感が問われています。今のところ、車は辛うじて首位を保っていますがトヨタの赤字決算に見られるように、これからはどうなのでしょう。経営者は今期も赤字見通しと、平気な顔で環境に甘んじています。その点、同じ不況下でありながら業種は違いますが、日本電産の永守氏は立派ですね。
話は逸れましたが、内閣府が発表している景気ウオッチャー調査（街角景気）や、日銀の短観などはその動きを示しています。例えば、この動きを業況判断指数としてグラフ化されています。このグラフの動きを相場は推測しているのですね。景気がどんどん悪化すれば株価はどんどん下がりますし、景気が回復すれば株価は上がります。基本的に上場企業の利益が増えれば、従業員の給料は上がり可処分所得が増えるのです。ところが先ほど述べましたように、残念ながら近年の日本人の生産性は低いのです。故に競争に敗れるのですね。法人税が高いとか…先日のグッドウィルのように契約社員のあり方を問う動きがあると、社会的な維持管理コストが上がります。安全を過度に求めれば生産性は落ちると考えて良いですね。早い話が日本のスーパーと海外のスーパーを比べてみて、トレーやラップのコストが日本では余分に掛かります。その分、製品のコストアップに繋がります。
社会問題になった赤福の製造年月日問題などは、過剰な要求ではないかな？と考えるわけです。しかし汚染米を食品に添加するのは、安全性でも譲れない部分ですが…。難しい判断が問われる綱引きですね。更に最近感じるのは日本人の資質の問題です。昔は我慢したものですが、少子化時代で甘やかされた世代が、社会の生産性を落としている可能性があります。兎も角、景気の回復はＧＤＰの向上が問題とされるのです。ＧＤＰとは付加価値の大きさです。日本人が原材料に対しどれだけの付加価値を付けたか？ キャンバスと絵の具が１０億円の絵に化ける。ゴルフの石川遼君などは、ＧＤＰに対しかなり貢献しているでしょう。まぁ、一般的な教科書での解説は小麦粉からパンを作り、付加価値が生まれますね。要するに値段が上がった分を経済学的に計算するのです。近年の日本はＧＤＰが伸びてないのです。
先ほどの景気循環の話に戻りますが…
全ての経済活動の源は金融です。世の中、行動をするにしてもお金が掛かりますから、お金が必要な人の所に充分に回るような環境を作れば良いのです。そうすれば消費が伸びるのです。ところがお金を稼ぎ出す能力のない人までお金を与えると不良債権になり生産性が落ちます。サブプライムローンとはそう言うことなのです。返済できないことを承知でお金を貸したのですね。それを可能にしたのがＣＤＳなどの金融デリバティブ商品です。しかしＣＤＳを否定しては駄目ですね。非常に優れたアイディアですね。リスク回避できる商品です。だから人類の活動を高めますね。
資本主義経済は効率的な活動の限界に挑む競争だと思って良いでしょう。リスクを分散して活動を活発化させる。この考え方がＲＯＥです。ＲＯＥを高める為に、安全性を求めキャッシュを積んでも駄目なのです。借り入れを起こして、付加価値の高い生産性を維持しないと高いＲＯＥは得られません。日本の製造業の売上高営業利益率は低いですね。５％も行けば素晴らしい企業のように感じますが、世界の一流は３０％台ですね。トヨタなど３流の時代なのです。ヤフーの方が素晴らしい生産性を持っているのですね。日本人の認識はピントが外れているから世界競争に敗れるのです。
長くなりましたね。分かりやすく解説をすれば長くなるし…読むほうも大変でしょうから続きは明日のコラムに譲りましょう。明日は景気循環の景気回復期に、何故、金融株が上がるのか？ その辺を解説したくて、原稿を書き始めたのですが、本論に入る前に分かりきったことですが、皆さんの知識のおさらいをしました。
2009年05月02日
夢と希望
日本に一番欠けているものは「夢」そして「希望」でしょう。
多くの若者が、最近、心身症を患うのも現実と心のギャップがあるからです。誰しも自分自身の中に「心」を持っており、「心」の要求と現実がかけ離れているから悩むのです。このジレンマが自分の努力だけで解決できるなら良いのですが、自分がどんなに努力しても改善されない部分があります。こういう現実に直面するとあきらめるしかないのでしょう。早く自分の自身の気持ちを整理して割り切らねばなりませんが、この気持ちの切り替えが上手い人と下手な人がいます。ここが問題ですね。私はかなり気持ちの切り替えが下手なほうです。
株式市場ではＰＥＲと言う概念があります。１年の利益の何倍まで株価を買えるかと言う指標です。一般的に継続可能な利益は高く評価されます。一時的な利益の評価は低いのです。更にその継続可能な利益が成長すれば、尚、大きな価値が与えられます。株式市場を始めた人は、目先の株価に目を奪われがちで、このような基本的な業績の背景を知ろうとはしません。それは必要がないからです。目先のディーリングにおいては、人気が全てなのですね。そうしてこの人気の持続性や話題性が重要なのです。どうせ株主として長い期間、株式を保有しようと言うのが目的ではないからです。株式を売買して利益を得ればそれでいいから…。
しかし株式市場の根底の仕組みは、成長性の高い企業を応援する事にあります。
成長性が高いとはどういうことか？
人々が欲している商品を提供している会社だということです。だから、今あなたが欲しいものを生産している会社、販売している会社の株式を買って保有していれば、その会社を応援することにもなるし、自分自身も会社の成長とともに利益の恩恵にあずかれます。
これが市場経済の仕組みです。必要な所に資金を提供する。市場経済が共産主義や社会主義に勝っているのは必要な所に資金を提供する仕組みです。この仕組みを支えているのが株式市場です。だから市場原理主義者は小さな政府を求めます。しかし市場は貪欲なので時々今回のようなバブルを併発します。正しいコントロールがなされれば有益なのですが、１９８９年の日本のバブル、そうして２００８年の米国発の金融危機はレバレッジを賭け過ぎた為に実体経済が付いて行かなかったのです。そのために原油高に見られるように暴騰し崩壊したのですね。
何故、日本が失われた時代から脱出できないか？
簡単なことです。硬直化した予算配分が前例主義により改善できないからです。２００３年に、何故、株式市場は大きく上がったのでしょう。今は批判されていますが、郵政民営化に代表されるように、お金の流れを市場原理優先にしようと日本が動いたからです。郵政民営化の本当の意義は、官が統治する硬直化した予算配分の財源である財政投融資を支える資金源を断ったことですね。郵政は民営化されたので財政投融資に資金を提供しても良いし、株式市場で運用しても良いのです。配分権が民間に委ねられた功績が大きいのです。この意味を良く知る必要があります。
先日、道路特定財源制を廃止し、０９年度から一般財源化するため、揮発油税収などの使い道を道路整備に限っていた規定を削除した改正道路整備事業財政特別措置法が可決され国会で成立しました。現実には財源のごく僅かな部分的な処置ですが、官僚が配分を決める特別会計から国民が配分を決める一般会計に権限が移されたことは、記念すべき法案の可決でした。
最近メディアで国と地方の予算配分を巡って争いが起きています。公共事業投資の一部分を地方が負担する仕組みになっていますが、実態に合ってないために反対する知事が増えてきたのです。この意味は特別会計予算が必要のない所に流れているから、僅かな負担でも文句を言っているわけです。１０年も２０年も完成しない公共事業。硬直化した予算配分の前例主義が機能していないのです。だから日本のＧＤＰは上がらないし、世界競争に敗れる企業が続出しているのです。簡単なことです。特別会計をやめて一般会計に移せば良いのです。
面白い事例がたくさんネット上で報告されています。
中国人のブログの一部です。
中国人から見た日本「貧富の差が見えない」
日本が最大の援助国だという事実を知って…など
日本人に今一番必要なのは「夢」であり「希望」なのでしょう。ゴルフのタイガーウッズはこのように述べています。いい言葉です。流石、一流です。
いいかい、ゴルフの上達に近道はないし、人生にも近道はないんだ。一生懸命努力しなくちゃならない。夢は大きく持って、自分のためにその夢を持ち続けるんだ。その夢こそがきみたちを他の人とは違う、特別な存在にしてくれるんだからね。夢を捨てるってことは希望を捨てるってことだ。希望を失えば、人には何も残らない。